同じ移民排斥にしても、アメリカとイギリスでは遣り口が違う。後者の方が仕掛けに凝って、狡猾だ。
玄人芸といっていい。
1901年、オーストラリア初代首相、エドモンド・バートンの治下に於いて制定された移民法案がいい例だ。彼らはこの法案中で、「ヨーロッパの言語で以って、50語の章句を書き取り、且つ署名し能わざるもの」の移民願いを認めないと決めている。
一見、至極真っ当な態度であろう。
英語圏たるオーストラリアで働きたいのに、英語が喋れないなど論外だ。意思疎通が図れぬ相手に、責任ある仕事を任せたがる馬鹿もない。治安悪化を予防する上でも、これぐらいの規制はあって然るべきである。
ところがどっこい、いざ海を渡った日本人移民は驚いた。彼らを迎えた書き取り試験は、その実英語どころではなく、ドイツ語やフランス語、ロシア語に、果てはラテン語という場合さえも存在したのだ。
そう、条文に記されているのはあくまで「ヨーロッパの言語」であって、「英語」などとは一文字たりとも書かれていない。どの言語を指定するかは官吏の胸先三寸であり、「オーストラリアの公用語が英語なのだから、当然英語の書き取りだろう」などという常識的判断は、畢竟日本人の「勝手な先入観」に過ぎないのである。
事前の勉強は、完膚なきまでに無駄になった。
人々は失意に塗れ、元来た道を引っ返す以外に術がなかった。
この手法は以前南アフリカ・ナタール領からインド人を排斥するため植民大臣チェンバレンが編み出した、所謂「ナタール法」に範を取ったものであり、どちらの地でも抜群の効果を発揮した。
（Wikipediaより、ジョゼフ・チェンバレン）
もっとも、日本人が唯々諾々と現状に甘んじていたわけではない。
林董駐英公使は事をロンドンに持ち込んで、制限法は「排外攘夷の観念」からの産物であり、「ただ日濠間の親交及び通商関係に害を及ぼすに過ぎない」と主張。ランズダウン侯爵に宛てて正式な抗議も行っている。
が、この鋭鋒をイギリスは、お得意ののらりくらりでやり過ごし、何ら実のある回答を与えなかった。結果、何が起こったか。昭和十八年に太平洋協会から出版された『濠洲の自然と社会』には、以下のように記されている。
日本の国内感情は激昂した。著名な日本人の見解が集められて、濠洲で刊行されたが、これに依ると、白濠法は「人類に対する罪悪」であり、「侮辱的な法律」であった。然し、一層大きな国家的利益が民俗的自尊心に勝利を占めた。日本が英国との協調外交を考へついた途端に、濠洲への移住問題は影を潜め、それ以来何の風波も起らなかった。（257頁）
そう、1901年といえば既に日露戦争へのカウントダウンが始まっている頃。
これからロシアをぶん殴らねばならない
なんという美しい流れであろう。ひどい目に遭ったのは我らが先人に他ならないのに、思わず感嘆したくなる。悪辣さも、ここまで極まれば芸術的だ。かつての大英帝国は、本当に学ぶべき多くの要素に満ちている。
ここまでお読みいただき、誠にありがとうございます。
この記事がお気に召しましたなら、どうか応援クリックを。
↓ ↓ ↓
